日本の週刊誌の老舗
まずはこれです！
『週刊朝日』（しゅうかんあさひ）は、朝日新聞社（2008年4月から朝日新聞出版に移籍予定）発行の週刊誌。1922年に創刊され、サンデー毎日と並ぶ、日本の週刊誌の老舗。
1922年2月25日に創刊。翌3月は旬刊（上・中・下旬刊行）で5・15・25日発売だったが、4月2日発売分から週刊化され、題名も現在の「週刊朝日」に変更された。昭和30年代前半には実売150万部数を誇ったが、現在は319,562部（マガジンデータ2006による）。新聞社発行週刊誌の中ではトップだが、総合週刊誌としては中ほどの売れ行きである。
篠山紀信撮影の女子大生表紙は話題を呼んだが1996年をもって降板した。
2002年12月1日付で当時の加藤明編集長が解任され、同時に2002年1月から1年続いた匿名書評「虫」が打ち切りとなった。「虫」による大江健三郎作の「憂い顔の童子」批判が、来年からの連載が決まっていた大江健三郎を怒らせたことが原因とされる（週刊文春2002年12月15日号）。
2003年1月24日号に、「独占インタビュー」として北朝鮮の拉致被害者の地村保志さん、富貴恵さん夫妻の取材記事を掲載。この記事は、フリー記者が地村さん夫妻の承諾をとらずに会話を隠しマイクで録音し、記事にしないようにとの要請があったにも関わらず無断で掲載したもの。当初、「取材の承諾を得たものだと理解」と強弁していたが、地村さん一家が朝日新聞社の全ての取材を拒否した後に謝罪。「週刊朝日」の鈴木健編集長、山口一臣副編集長が停職10日、出版本部長が減給処分となった。
2005年3月、武富士から「連載企画の編集協力費」（広告費）として5000万円を受け取り、記者とカメラマンの海外出張費に充てグラビア記事（2000年6月から2001年春）を掲載しながら、記事中に武富士の会社名を一切入れなかったことが発覚。朝日新聞は、武富士側に謝罪し、法定利息を加算して約6300万円を返金し、箱島信一社長を報酬減額30％3カ月間、当時の大森千明「週刊朝日」編集長を停職2カ月の上降格とするなど、計6人を社内処分した。
2006年11月17日号の「雅子さまと皇太子殿下が考えていた皇籍離脱の『真相』」で、オーストラリア紙の元東京特派員ベン・ヒルズが執筆した『Princess Masako―Prison of chrysanthemum throne』を著者インタビューを含めて掲載。これに対して宮内庁東宮職は「両殿下が『皇籍離脱まで考えていた』とする報道は、全くの事実無根」と抗議した。そもそも原著に「皇室離脱を考えた」との記述はなく、12月22日号で「おわび」を掲載した。
2007年2月2日号で、発掘!あるある大事典の納豆ダイエットのデータ捏造をスクープ。
2007年3月27日発売、4月7日号の本誌と同年4月26日発売、4月6日号の「週刊現代」の表紙が酷似するという出来事があった。どちらも井川遙が表紙で、井川の衣装の色は異なるが肩を出したドレス、上半身のみの写真である。また白地に赤の題字も似ている。実は井川が本誌の表紙を飾るのは本来ならば3月27日発売、3月31号の予定であったが、都知事選の特集で石原都知事と浅野史郎候補の対談が急遽決定し、一週繰り上がり、その先週の表紙が差し替えられた。その為その週、発売予定されていた表紙を4月7日号に流用した[1]。
2007年5月4日・11日合併号で「長崎市長射殺事件と安倍首相秘書の『接点』」という大見出しを広告に掲載した。しかし、記事の内容は「首相の元秘書（飯塚洋ら）が射殺犯の暴力団から被害を受けたという証言がある」に過ぎず、安倍首相が記者会見で「報道ではなくテロ」と厳しく抗議した。朝日新聞社は同紙の夕刊社会面に、「週刊朝日」の山口一臣編集長の談として「一部広告記事の見出しに安倍首相が射殺犯と関係があるかのような不適切な表現がありました。おわびします」と極めて小さな訂正記事を掲載した。安倍首相は、「誠意のある対応ではない」として謝罪広告を要求。「週刊朝日」は、さらに全国新聞4紙にも謝罪広告を掲載したが、5月9日、首相の公設秘書2人と元公設秘書の計3人は、朝日新聞社と「週刊朝日」編集長、取材記者らに対して、約5000万円の損害賠償と記事の取消および謝罪広告を求め、東京地裁に提訴した。
2007年7月20日号で「毎日新聞 幻のレンブラントのでたらめ報道」の記事を掲載。毎日新聞社が、「本紙の名誉を著しく傷つけた」とする抗議文を送るものの、結局、毎日新聞はレンブラント報道に関し、7月31日付け朝刊28面で訂正記事、8月8日付け朝刊13面で誤報の検証記事を掲載した。
（以上、ウィキペディアより引用）
すごい雑誌ですよね！
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